大型家電もネット通販で購入することが一般的になって久しい。
しかしながら、大手家電量販店もポイント付与だったり決算期の割引セールなどをうまく使えばネットよりやすくなるのではないか、と考えたりもしてしまう。
今回私がドラム式洗濯機購入にあたってネットと大手家電量販店を比較した結果、本当にお得なのはどちらか結論づけることができたのでレポートとしてお伝えしていきたい。
ドラム式洗濯機購入を検討した過程は以下記事にて。
この記事を読んでいただければ、家電量販店を使うメリットのなさを確認できる。
結果、人生の経済的損失、時間的損失を減らしていただけるだろう。
■考えられる最大の割引を適用してもネット価格に負ける
洗濯機購入の際、基本的にはネットで購入しようと考えていたのだが、大手家電量販店は決算期に大幅値引きをするという情報を聞いた。
また、家電量販店でも値引きできる商品と値引きできない商品があり、いわゆる白物家電は粗利益率が一番大きい商品カテゴリーで最も値引きしやすい商品と言われている。
そのため8月に決算期であるビックカメラに赴いたのだ。
（ちなみにビックカメラ以外の量販店はだいたい3月）
・ビックカメラ、決算期でも全然安くない
今回検討したモデル「ES-H10F-WR」を事前にネットで調べた際の最安価格は13.4万円
しかし、ビックカメラが提示してきた価格はなんと18万円。
そこから値引きできないですか？と交渉してみるも、17.5万円にしかならないとのこと。
驚愕。
もともとの値段が高いのは想定内だったが
割引額がたったの5,000円という事実にもびっくり。
・他店より安くしてもらう作戦
基本、量販店は他店徹底対抗の姿勢だ。
ネット価格には対抗しないが、ヨドバシカメラ、ヤマダ電機をはじめ、ケーズデンキ、ジョーシンなど他社の店舗で販売されている価格が1円でも安ければその価格まで値下げしてくれるというモノ。
それを狙って近くのヨドバシカメラに行ってみる。
が、決算期でないヨドバシカメラがビックカメラより安い金額を提示するはずもなく、18万円という結果だった。
撃沈。
・ポイント付与で実質値引き作戦
家電量販店は現金決済であれば10%のポイントがつくことが多い。（クレジットカードだと8%）
17.5万円の商品なら、約1.8万円引きとなるが、それでも実質15.8万円にしかならない。
ネット最安値より2.4万円も高い。
こちらもネット価格には敗北。
※余談だが、店は決済方法によって商品を値上げしてはいけないという法律がある。さらにクレジットカード会社とも「現金決済より高い金額で販売しません」という規約を結んでいる。しかし、この「クレジットカード決済のみ付与ポイント率を下げる」というのは実質この法律や規約に違反しているように感じる。無論どちらにも違反していないのだろうがいけすかないのは確かだ。
■結論：今後、家電量販店でモノは買わない
今回のビックカメラでの見積もりの結果、
- 1年で最も安い決算期に
- 最も粗利益が載っている白物家電に値引きをしてもらい、
- 10%のポイント付与を考慮しても
ネット最安値に負けている
という結果になった。
この条件でネット最安値に負けるのであれば、家電量販店がネット価格に勝てる日は来ない。
すなわち、今後家電量販でモノは買わないという結論に至った。
まとめ買い割引は考慮されていない
ただし、家電量販店でもう一つだけ割引しうる要素がある。
それは複数点同時購入、いわゆる「まとめ買い」だ。
洗濯機、冷蔵庫、TVなど、高額商品を同時に購入するという場合であれば1点購入の場合よりさらに値引きをしてくれるらしい。
量販店では売上額が評価指標に入っているから、という裏の事情がある。
これに加えてポイントも考慮すればネット最安値に対抗できるかもしれない。
が。
しかし。
そんなタイミング、人生でほとんど訪れない。
家中の家電が同じタイミングで壊れることはないし、結婚するタイミングでもどちらか一方が一人暮らしをしていたら家電はある。
強いて挙げるなら「災害にあって家財がすべて失われたとき」「子供の一人暮らしのタイミング」くらいだろう。
とはいえ、災害にあったら悠長に最安値を比較している余裕なんてないだろうから、実質「子供の一人暮らしのタイミング」のみになるだろう。
逆に言えば、量販店でお得に買い物ができるのはそういう特殊なタイミングのときだけという悲しい結果となった。
■家電量販店は生き残る戦略
ここまでの議論で家電量販店に行くメリットはないことをお伝えしてきた。
もし同じ考えを持った人が大多数となった場合には家電量販店は淘汰されることになるだろうが、逆にどういった戦略をとるなら淘汰されないか考えてみた。
以下の文章は基本的に私の考察というか妄想に過ぎないが、もしかするとこういうところにビジネスチャンスが転がっているのかもしれないので雑多な読みもの・コラムと思って読んでほしい。
・情弱ビジネス。ただし市場規模は小さくなる。
まず一つは情弱ビジネス。現在の携帯ショップの立ち位置。
ネットで検索できない。ネットで購入できない。そういった新しいものを使いこなせない人たちのためにサービスを提供していくというスタイル。
彼らはネットを使って調べることができないので、店員の言われるがまま高い商品を購入してくれる。つまり家電量販店の人件費や店舗の家賃・光熱費の分、余計に高い値段で商品を買うことになる。
もしこういった層が今後も存在し続けるなら、ある意味ビジネスの戦略としては正しいのかもしれない。
しかし、ミレニアル世代やZ世代が50～60代くらいになる頃にはその下の世代は更にネットリテラシーが高まるので、市場規模はどんどん縮小していくだろう。
ネット販売も今よりさらに普及して、より一層家電量販店の存在価値は薄くなっていく。
ビジネスとして成立したとしてもパイの小さい斜陽産業になる可能性が高い。
・ショールーム
現在もある意味その役割を果たしているが、一部はネット販売店に奪われているだろう。
消費者が実際の商品をみてみたいというニーズで足を運び、商品だけ見て、実際の購入はネットで、というパターンだ。
量販店にとっては見せ損である。
同じ商品をどこから買っても得られる効用は同じなのだから、消費者としては安いネット販売店に行くのは当然だ。
ショールームとしてビジネスが成立するためにはマネタイズ方法を「商品の購入」から「商品の展示費用」にシフトする必要があろう。
電機メーカー各社が自社製品をショールームに置くには量販店に家賃を支払う。現時点でネックになっている店舗の人件費と家賃をショールームというビジネスで賄おうという作戦だ。
・「今欲しい」のニーズに応える。ただしこれ単体では厳しい。
最後に実店舗を構えているメリットとして、急なニーズに応えられる点があげられる。
「今使っているマウスが壊れて、今日新しいのが欲しい」とか、「電球が切れから今欲しい」とか、そういったニーズだ。ネットだとどうしても配送に1日、あるいはそれ以上かかってしまうので「今欲しい」のニーズには絶対に応えられない。今後も差別化が保証されているポイントだ。
ただ、このニーズはどうしても低価格帯の商品になってしまうのは明白。
高価な商品は洗濯機や冷蔵庫、TVなどの大型商品か、スマホ、PC、カメラなどのデジタル機器になる。
しかし、大型商品は大型であるが故、実店舗でも「今日持って帰る」ことはできないので「今欲しい」のニーズには答えられないし、そもそもあまりそのニーズは発生しにくい。
デジタル機器は「今日持って帰る」のニーズには答えらえるが、そのニーズはやや発生しにくい。デジタル機器は性能の進化が早く、壊れる前に短期間で買い替えが発生するからだ。
そうすると、小さくてデジタル機器ではない商品、PCアクセサリー、照明、美容家電など、比較的低価格帯の商品がメインになる。
それはすなわち量販店の利益もあまり期待できないということだ。
結果、「今欲しい」のニーズに応える戦略は継続するものの、上の2つを組み合わせなければ売り上げ規模は縮小の一途となるだろう。
■まとめ
以上、今後家電量販店ではモノを買わない理由と、今後生き抜くための戦略について書いてみた。
少なくとも家電量販店での購入は経済的に損失でしかないことをお判りいただけたと思う。
今後家電を購入する際はネットで購入するのが経済的には豊かになるのではないだろうか。
以上。
コメント